耐震等級3の 高耐震住宅

家族の安心を守る最高ランクの高耐震住宅

R+house水戸ひたちなかでは安全で快適な暮らしを実現するため、高耐震住宅を追求しています。国が定めた等級の中でも最高ランクである耐震等級3を目指し、警察署や消防署と同等の耐震性能を持った家づくりを行っています。
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茨城県は大きな自然災害が起きることは少なく、比較的住みやすいエリアです。とは言え地震は定期的に起きていて、気象庁によれば2020年の茨城県内で観測した地震は215回。すべて震度5弱以下ではあるものの、水戸市やひたちなか市でも頻繁に地震が観測されています。

R+house水戸ひたちなかでは高い耐震性能を実現するため、主に2つ実施しているポイントがあります。

地震の揺れに対応するために、地震の衝撃に強いR+パネルというオリジナルパネルを用いたパネル工法を採用しています。高性能な注文住宅商品「R+house」で採用されるR+パネルは壁倍率2.5倍の強さを持ち、面全体で外力を分散。横からの強い力に耐えられるのが特徴です。
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また、パネル工法では現場で雨に濡れカビが発生するリスクを避けるため、パネルの見えなくなる部分までコーキング。工場圧着した状態で現場に届きます。加えてR+パネルの素材は、新幹線や飛行機にも使われる旭化成のネオマフォーム。軽量で断熱性も高く、経年劣化しにくい素材です。

耐震等級を確認する方法として、弊社では厳密に計算でき信頼性の高い「許容応力度計算」を採用しています。許容応力度計算とは、接合部の確認や基礎の設計、偏心率など住宅をさまざまな角度から分析することで、荷重や風圧力が建物に作用したときに生じる抵抗力を計算すること。弊社はこのように高い耐震性能を実現するために構造専門の建築士に依頼し、厳しい基準でチェックする構造計算を全棟で実施しています。

R+house水戸ひたちなかは、高耐震以外にも高気密、高断熱といった住宅性能に強みを持っています。どれも、ご家族が長く安心して暮らすうえで欠かせない性能です。特に耐震面では、R+houseのすべての住宅が建築士による厳密なチェックをクリアしています。マイホームを建てた後のアフターフォローも充実しており、お客様の暮らしを末永くサポート。水戸市やひたちなか市周辺エリアで注文住宅の建築を検討中の方は、ぜひ弊社にご相談ください。
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日本は世界と比較しても、大規模な地震が高頻度で発生する地震大国。安心して暮らすために、耐震性能の高い家に住みたいと考える方がほとんどでしょう。耐震性能は地震の揺れに対し、建物がどの程度耐えられるかを表しています。

耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき制定されたものです。地震に対する住宅の強度を表しており柱や梁の強さや粘り、耐力壁の量やバランスなどが加味されて決められます。耐震等級は、性能により3つのランクに分類。数字が大きくなるに連れて耐震性能も高くなります。

建築基準法で定められた必要最低限の耐震性能を有していることを表しています。具体的には、震度6～7の地震が起きた場合に、1度は耐えられる程度のレベル。震度6～7の地震とは、関東大震災での東京や阪神淡路大震災の神戸で観測された揺れに相当します。耐震等級1を満たした住宅は、人命を脅かすような倒壊や崩壊の危険性がすぐにあるわけではないものの、その後大規模な修繕が必要となる可能性が高いと言えるでしょう。震度6以上の地震が数十年に1度程度しか発生しないエリアであれば、「耐震等級1でも十分なのでは…」と思われるかもしれませんが、いつどんな揺れが起きるかわからないのが地震です。安心して暮らすには、少し心もとないかもしれません。

耐震等級2は、耐震等級1で耐えられる地震の1.25倍の力がかかったとしても倒壊・崩壊しない程度を表しています。震度6～7の地震にも耐えられ、かつ一部の補修のみで生活を続けられる可能性が高い住宅です。災害時の避難場所になる体育館や学校、病院などの公共施設は耐震等級2以上が求められます。また、長期優良住宅として認定されるためにも耐震等級2は必須条件。長期優良住宅は長期にわたり安全で快適に暮らせるよう工夫された住宅のことです。長期優良住宅として認定されれば、税金の優遇や住宅ローンの控除を受けられるといったメリットがあります。

耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる程度を表しています。震度6～7の地震でも倒壊や崩壊の危険性がなく、その後も軽微な修繕のみで住み続けられる可能性が高いでしょう。救護活動や復興支援の拠点となる消防署・警察署・官庁などが耐震等級3を備えた建物。大きな地震にも耐えられる高い耐震性能を有しています。

建築基準法を満たした住宅のすべてが耐震等級1に相当しますが、耐震等級2以上を取得するには、住宅性能表示制度による認定を受ける必要があります。住宅性能表示制度は、全国共通のルールに則って、住宅性能を専門機関が公平に評価したもの。その結果を表したものが住宅性能評価書です。申請には、設計図をはじめとした各種書類が必要となるほか100,000～200,000円の費用がかかります。耐震等級2以上の認定を受ける際は、家を建設したハウスメーカーや工務店などに相談しましょう。