茨城県の県庁所在地で生活利便性の高い水戸市と、自然と快適な都市環境が融合するひたちなか市。両市とも東京や首都圏へのアクセスが良く、住みやすい街として注目されています。
そんな魅力的なエリアで注文住宅を建てるなら、「地盤」についても知識を身につけることが大切です。

地盤とは、複数の地層が重なっている状態のことを指します。地盤は住宅やビルなどの基礎を支える大切な部分で、地層の種類や形成された年代により硬さが異なることが特徴です。

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地盤を構成する地層は大きく分けて、岩盤・洪積層・沖積層・人工地盤の4種類があります。まずはこれらの地層について解説しましょう。

硬い岩石などが長い時間をかけ、集合体となって形成された地層のこと。マグマや溶岩が冷えて固まった火成岩や、海などの砂や泥が固まってできた堆積岩、熱や圧力によって変成してできた変成岩などで構成されています。岩盤はきわめて堅固で、宅地に問題なく利用可能です。

火山灰が堆積したローム層、または約250万～2万年前に形成された礫層や砂層からできた地層です。洪積層も硬質で、宅地に比較的適しています。

約2万年前以降に土砂が運ばれて形成された比較的新しい地層。水分を多く含んでいることから軟弱で地盤沈下のリスクが高く、宅地には向いていません。

盛土や埋め立てなどで人工的に造成した地盤です。丘陵地の盛土は地滑り、平地の盛土や沿岸部の埋立地は地盤沈下や液状化などのリスクがあります。

地盤の強度は地層の成分や年代、成り立ちによって異なります。そのため、住宅を建てる際には「地盤調査」を行い、建物の基礎を支えるための強度がどの程度あるかをチェックし、リスクを回避することが不可欠です。地盤調査の結果は「n値」という数値で表し、この数値が高いほど強固な地盤であることが分かります。以下の表は、地盤強度の目安を以下の5パターンに分け、解説したものです。

地盤が軟らかく弱いと建物の重量に耐えられず、建物が沈下するトラブルが起きてしまいます。また、強い地震によって地盤が液状化するリスクや、豪雨によって土砂崩れを起こすリスクも高まるでしょう。
注文住宅を建てるなら、建物の基礎を支えられる強固な地盤を選ぶか、弱い地盤の場合は適切な地盤改良工事を行うことが重要です。

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地盤調査は、基本的にハウスメーカーや委託された地盤調査会社が、土地の契約と引き渡しが終わったタイミングで行います。
費用は地盤調査の方法によって異なりますが、戸建住宅に最も用いられる「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）」の場合、5万円～10万円程度が相場。期間は半日～1日程度です。

地盤調査の結果、地盤改良工事が必要となった場合は、ハウスメーカーが適していると判断した工法で進められます。地盤改良の3つの工法について、費用相場とともに見ていきましょう。

地盤の軟弱な部分を2mほど削り、セメントと土を混ぜたものを敷き詰めることで地盤を改良する工法です。費用相場は、建築面積約20坪で50万円ほどと、3つの中でも比較的安価となっています。ただし軟弱な層が深い場合には適さないため、柱状改良工法・鋼管杭工法が用いられます。

直径60cmほどの穴を硬い地盤に届くまで掘り、その穴にセメントと土を混ぜたものを注入して複数のコンクリートの柱を作り、建物の基礎を支える工法。軟弱地盤の深さが2～8mの場合に用いられます。建築面積約20坪の場合、費用相場は100万円程度です。

鋼管杭を地中深くにある硬い地盤まで打つことで、建物の基礎を支える工法です。軟弱な部分が深い場合でも対応でき、狭小地でも工事可能です。費用相場は、建築面積約20坪で100万円程度となっています。

ご紹介したように、地盤が弱いほど地盤改良工事にかかる費用がかさみがちです。地盤が強固で安全性が高い場合は、これらの地盤改良工事が不要になり、コストを抑えられるケースもあります。次項では、地盤が強い土地を探すための方法について解説します。

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地盤が強い安全な土地を調べるには、地域の災害リスクを確認するのも一つの方法です。水戸市・ひたちなか市では、各ホームページ内で「液状化ハザードマップ」と「土砂災害ハザードマップ」を公開しています。さらに地震による土地の揺れやすさは「地震ハザードステーション（J-SHIS Map）」で調べることも可能です。
また、地元に根付いたハウスメーカーも土地探しの良き相談相手となります。土地の特徴を活かした安全性の高い設計も依頼でき、頼りになるでしょう。

参考元：水戸市│水戸市ハザードマップ（洪水・土砂災害・津波）
参考元：ひたちなか市│液状化ハザードマップ（解説版）
参考元：ひたちなか市│土砂災害ハザードマップ
参考元：国立研究開発法人 防災科学技術研究所│地震ハザードステーション

全国各地で起こる自然災害のニュースに触れ、家づくりについて不安を感じる方も多いはず。水戸市・ひたちなか市における近年の災害情報とリスクを確認しましょう。

水戸市・ひたちなか市を流れる那珂川は、戦後から10回氾濫しています。直近では2019年の台風19号で豪雨により氾濫し、両市で数多くの浸水被害がみられました。そのため常陸河川国道事務所では、堤防のかさ上げ・川沿いの樹木の伐採などを実施。大規模な決壊を防ぐ堤防の整備も含め、2025年度の完了を目指して工事を進めており、再び氾濫するリスクに備えています。

参考元：水戸市｜水戸市の風水害の記録
参考元：ひたちなか市｜第6章 防災指針　1 災害リスク分析と課題の抽出

茨城県全体では、2011年の東日本大震災で8市町が震度6強、水戸市・ひたちなか市では震度6弱を観測。水戸市で全半壊した住宅は2,067棟、ひたちなか市では887棟に上っています。地盤の液状化は、利根川下流の鹿嶋市・潮来市・神栖市に被害が集中してみられました。
今後も首都直下地震をはじめ、大きな地震が起こるリスクが高まっており注意が必要です。
住みやすさとともに、長期的な安全性を重視して家づくりを検討しましょう。

参考元：茨城県｜第1章　東日本大震災の概要

＞＞参考コラム：水戸市で地震に耐える住宅を建てるには？耐震等級3のメリットをご紹介

注文住宅は強い地盤を選ぶことや、適切な工法で地盤改良を行い、耐震・免震を考慮して家づくりを行うことが大切。そのためには、土地に対する知識と長年の経験を持つハウスメーカーを選ぶのが近道です。

R+houseひたちなかは、創業130年以上の歴史を持つ株式会社八文字建設の住宅事業部として設立。地震の衝撃に強い「R+パネル」を用いたパネル工法・構造専門の建築士による構造計算で、国が定めた耐震性能の最高ランクである耐震等級3を目指し、地震に強い設計を行ってきました。同時に無駄なコストを省きながら、高断熱高気密の快適な住まいを建築家とともにご提案しています。

R+houseひたちなかでは、家づくり相談会やモデルハウス見学会を随時受け付けております。水戸市・ひたちなか市周辺エリアで注文住宅を検討中の方は、お気軽にご相談・お申込みください。