ひたちなか市は茨城県の太平洋沿いの中央に位置し、水戸市に隣接しています。首都圏にも車で約90分、特急で約70分とアクセスしやすいのが特徴です。JR常磐線の勝田駅から乗り換えなしで東京駅・品川駅にアクセスでき、すべての特急電車が停車するので、都心への移動がスムーズにおこなえます。車で移動する方も多いですが、東京に比べて土地の値段が安いため、駐車場のある家を建てやすいでしょう。

勝田駅周辺には、「ひたちなか市立図書館」や「子育て支援センターふぁみりこ」などがあり、子育て世帯に優しい街となっています。また、ひたちなか市は茨城県内でもっとも公園の多い市です。遊具が充実した公園や、虫取りがしやすい公園などが市内に約300カ所あるので、きっとお気に入りの公園を見つけられるでしょう。
ほかにも、ネモフィラをはじめとする季節の花で有名な「国営ひたち海浜公園」や、「那珂湊おさかな市場」などの観光スポットもたくさんあります。「ファッションクルーズ ニューポートひたちなか」などのショッピングモールや、「ジョイフル本田ひたちなか店」「ケーヨーデイツー」などのホームセンター、「コストコ」もあり、自然と都市環境を兼ね備えた街です。

ひたちなか市近隣には「那珂川」という大きな川が流れています。ひたちなか市では、「災害に強く安全でおいしい水の安定供給」が基本理念。水道水の安全性を確保するため、水道法令などに基づいた水質検査をおこなっています。水質検査の結果は、市のホームページで確認できるようになっているので安心です。注文住宅を建てる際の土地探しでは、水の安全性もチェックしましょう。

ひたちなか市で起きた過去の水害は、2019年10月の台風第19号による豪雨が挙げられます。那珂川と藤井川の周辺エリアでは河川が氾濫したことで被害が拡大し、ひたちなか市全体で半壊81戸、床上浸水87戸、床下浸水219戸の被害が起きました。（※2020年4月1日時点）

ひたちなか市は平坦な土地のため、台風や降雪が少なく穏やかな気候で、快適な生活を送れます。しかし、穏やかな気候とはいえ水害のリスクは無視できません。
水害とは、台風や大雨など多量の降水によって引き起こされる災害のことをいい、洪水・浸水の他に土砂災害も含まれます。
ひたちなか市で水害の危険がある地域について、防災マップをもとに見ていきましょう。

那珂湊駅周辺では、那珂川と万衛門川の氾濫による洪水の被害が想定されており、地震による洪水・津波浸水想定区域にも指定されています。茨城県立那珂湊高等学校の西側にある山は、一部が土砂災害警戒区域になっています。

枝川小学校周辺エリアでは、那珂川と下江川の氾濫による、洪水の被害が想定されています。枝川小学校は避難場所に指定されていますが、那珂川の氾濫時には使用できません。

平磯駅周辺エリアには山が点在しており、その一部が土砂災害警戒区域に指定されています。また、東日本大震災の際は津波による被害があった地域のため、地震による津波にも注意が必要です。

ひたちなか市のホームページでは、市内全体のハザードマップを公表しています。詳しくは各ハザードマップをご確認ください。

＞＞ひたちなか市のハザードマップ情報はこちら
＞＞水戸市の災害発生リスク・地域情報について詳しくはこちら

ひたちなか市で注文住宅を建てる際には、水害の原因となりやすい那珂川から離れたエリアを選ぶといいでしょう。馬渡エリアは川から離れているうえに高台になっているので、水害による被害の心配が少ないです。
また、那珂川に少し近くなってしまいますが、勝田駅・工機前駅周辺エリアは、土地が川の高さよりも高いところにあるため、水害の心配が少ない地域。また、「MEGAドン・キホーテ」などがある市街地が広がっているため、「水害を避けつつ栄えた場所に住みたい」という方におすすめのエリアです。
水害のリスクを避けるためにも、土地探しの際にはハザードマップを確認するようにしましょう。

液状化とは、地震による強い衝撃を地盤が受けることで、支え合っていた地中の砂粒がバラバラになり、地盤がドロドロの状態になることをいいます。液状化が起こると、建物が沈んだりマンホールが浮き上がったりという現象が引き起こります。液状化による被害が命にかかわることは稀ですが、被害が複合的に起こることで、震災後の生活に及ぼす影響が長期に渡ってしまうのです。
ひたちなか市は、ホームページで液状化ハザードマップを公開しています。ハザードマップによると、常陸青柳駅から那珂湊駅までの那珂川沿いのエリアの一部で液状化しやすくなっていることがわかります。

住宅を建てる際は、川や海の近くを避けて高台などの浸水が起きにくい場所を選ぶのがベストです。しかし、立地条件や予算の関係で難しいこともあるでしょう。そのような場合には、水害に強い家づくりをすることが大切です。
水害を防ぐ家づくりとして、盛り土をして敷地を高くする、家の基礎を高くする「高床式」にする、防水性の塀で家を囲む、家の外壁を防水性があるものにするなどの対策ができます。

また、屋根の形状によっても水害のリスクは変わってきます。フラットな形状の「陸屋根」はスタイリッシュな見た目ですが、勾配がないため水はけが悪く、防水層のメンテナンスを怠っていると浸水のリスクが高くなりやすいです。
屋根が一方の方向に傾斜している「片流れ屋根」は、屋根が傾いているほうにしか雨どいを設置できず、しっかりとメンテナンスをおこなわないと浸水のリスクが増大します。水害のリスクを軽減するならば、4方向に傾斜している「寄棟屋根」がおすすめです。

地震の対策としては、地震の揺れに耐える「耐震構造」、建物の揺れを吸収する「制震構造」、地震の揺れを建物に伝えにくくする「免震構造」が挙げられます。また、建物を地震に強くするために地盤改良をおこなう場合もあります。

地震が起きたときにブロック塀が倒壊していると、避難に時間がかかってしまいます。そこで、ひたちなか市では、避難経路の機能と安全を確保するための給付金を交付しています。対象となるのは、避難経路に面している倒壊する危険のあるブロック塀などを撤去する際にかかる費用です。
補助を受けるにはいくつか要点がありますので、詳しくはひたちなか市のホームページでご確認ください。

地震対策として、木造住宅の所有者が耐震診断を受けるときには、ひたちなか市が「耐震診断士」を派遣します。また、1981年5月31日以前に建築された、木造住宅の耐震改修をする場合にかかる費用を補助します。いずれも受けるには必要な要点がいくつかあるため、ホームページでご確認ください。

R+house水戸ひたちなかは、高断熱・高気密・高耐震・建築家によるデザインにこだわり、「デザイン性」と「機能性」を高水準で両立する住宅を、手の届きやすい価格で提供しています。また、長く使える材料を採用することで、メンテナンスコストの削減にも取り組んでいます。ひたちなか市で注文住宅をご検討中の方は、ぜひ一度弊社にご相談ください。

＞＞災害に強い高耐震・高耐久な注文住宅を建てるなら詳しくはこちら！

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